ビットコインは何に使えるの? 便利さ?
ビットコインが使えるお店や場所がどんどん増えている
スマフォンで簡単に支払
普段はスマートフォンやタブレットで持ち運びができる「モバイルウオレット」を利用し、長期的に大金を保管する場合には「ハードウエアウオレット」を利用するのがよいでしょう。
日本国内では、DMM.comがビットコイン決済に対応しているほか、レストランやバーなど小規模な店舗を中心に利用できる場所が増えています。
ビックカメラがビットコインの支払いを開始しました。
使い方は簡単です。支払カウンターのタブレットに表示された2次元コードに、自分のモバイルウオレットをかざすだけ。
これで決済完了です。
デビットカードやクレジットカードでも使える
「デビットカード」にピットコインをチャージしておけば、クレジットカードと同じように使うことができます。コンビニエンスストアなどに設置されたATMで現金を引き出すことも可能です。
日本国内はもちろんのこと、海外旅行のときなどにも便利です。
全世界にてビットコインによる決済されている
北米ではスーパマーケットやコンビに利用
米国では大手デイスカウントストアのウオルマートやスーパーマーケットのターゲット、ネット通販のイーベイなどでビットコインが使えます。
また、デルやマイクロソフトもピットコイン決済に対応しています。
カナダでも気軽にビットコインを購入できる環境が整いつつありますし、メキシコでもピットコインの決済に対応するコンビニが増えるなど、確実にビットコインの普及率は高
まっています。
欧州では、正当な支払方法と認可され、公共料金等にも利用
2015年10月最終週、欧州裁判所がビットコイン取引をVAT(付加価値税)から免除することを決定しました。
これは裁判所がピットコインでの支払いをヨーロッパにおける正当な支払方法として認め、他の通貨と同じ分野に分類したことを意味します。
ドイツのハノーファーでは、光熱費などの公共料金をピットコインでも支払えるようになりました。
南米では、政府支援でビットコイン・コミニティへ
ドミニカ共和国では政府支援の下、世界最大かつ最高密度のピットコイン・コミュニティを作り出そうという動きがあります。
ベネズエラ、ブラジノレ、アルゼンチンでもピットコインの利用者が急増しています。
アフリカでは、金銭管理としても利用状況
南アフリカ、ケニア、ナイジェリアに住む一部の人々は、ビットコインを投資先として考えているようです。
サハラ砂漠以南の人々の75%は銀行口座を持たないとされていますが、そうした地域においてピットコインが金銭管理に役立つのではないかと専門家は予測しています。
アジア・オセアニアでは、分散投資の一環としても利用
ビットコインの取引量の、およそ80%をビットコイン⇔人民元が占めています。中国でビットコインを買う人の大半は個人投資家です。
彼らは株や不動産、金(ゴールド)などとピットコインを同様に見ていて、分散投資の一環として扱っているようです。
韓国ではピットコインを購入できるATMが既に7,000台以上も設置されていますし、シンガポールやマレーシアなど東南アジアでも徐々に広がりを見せています。
オーストラリアでは人口10万人の小さな都市ローンセストンで、ビットコインによる経済都市圏を構築しようとする計画が稼働し始めています。
仮想通貨が起こす革命で一番恩恵を受けるのは、私達
人類の3つの革命
人類の歴史上で、過去大きな革命が3回ありました。
1回目は、農業革命。2回目は、産業革命。そして、今起こりつつあるのがフィンテック革命です。
フィンテク革命とは
「フィンテック(FlnTech)」という言葉を耳にしたことはありますか?これはファイナンス(Finance)とテクノロジー(Technology)の2つを併せた造語で、スマートフォンを使った決済や人工知能などの最新技術を駆使した金融サービスを示します。
銀行の支店はなくんらい、ATMとスマフォンに変わってしまう
金融庁と日本経済新聞社の共催で行われたフィンテック・サミットにおいて、麻生太郎副総理・財務大臣・金融担当大臣は次のように述べています。
「銀行の支店もそのうちなくなりますよ。ATMとスマートフォンがありさえすれば、いわゆるスマートフォン自体が支店とほとんど変わらないようになりますから」
フィンテク革命は、利便性を追求していく
このように、フィンテック革命の流れは誰にも止めることができません。
その理由は、利便性を追求する革命にはゴールがないからです。
スマートフォンもタブレットも10年前にはなかったものです。
それが今では子どもでも手にしています。
それ以上の劇的な変化が、金融の世界でも起ころうとしています。
なかにはこうした変化に対して不安に感じてしまう人がいるかもしれませんが、むしろ喜ばしいことです。
実のところ、一番メリットを得られるのは、政府や金融機関ではなく、私たちなのですから。
仮想通貨の波にのらないわけにはいきません。
人生を豊かにする革新的方法の強力の手段だからです。